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【LINE(ライン)が仮想通貨事業参入!】ICOでLINEコイン!特大上げ材料が来ました

更新日:

LINE(ライン)が仮想通貨事業参入のビッグニュースです。

遂に日本のSNSの雄が立ち上がりました!

 

LINE(ライン)といえば、すでにスタンプなどで一定のビジネスモデルを築いていますよね。

そのLINE(ライン)が仮想通貨に参入するとなれば、全通貨爆上げ間違いなしです。

ニュースをまとめてみました。

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LINE(ライン)の子会社が参入!

LINE(ライン)は、仮想通貨事業参入にあたって新会社である『LINE Financial』での仮想通貨事業参入を決定しています。

SNSアプリ大手として、ユーザー同士のメッセージなどに高い秘匿性を誇ってるLINE(ライン)ですから、ブロックチェーン技術を活かして安全性の高いサービスを目指す、との事です。

技術者や関連人材の採用も積極的に行うとの事ですから、資本金にコネなども多々あるでしょう。

すぐに質の高いサービスを提供しそうです。

 

モバイル決済サービス『LINE pay』の登録ユーザー数が4000万人超えで、全世界での年間取引高が4500億円を突破しています。

『LINE Financial』の設立の日時が1月の10日付けだったといういから驚きです。

現在は金融庁への「仮想通貨交換業」の登録申請は終えており、現在審査中らしいです。

 

 

資本金は50億円で、LINE(ライン)の出澤剛社長が代表者を、取締役の舛田淳氏とファン・インジュン氏が取締役を務めます。

LINE(ライン)の出沢剛社長は「スマホ決済のLINE Pay(ラインペイ)を中心に、2018年に金融事業を大きく伸ばす」との意見を述べているようですね。

 

気になるLINE(ライン)の会員数は?

LINE(ライン)の月間アクティブユーザーは、日本やタイなどアジア主要4カ国で1億6800万人らしいです。

『LINE Financial』は、アクティブユーザーを対象に独自の金融サービスを広げる予定。

すでに電子決済やプリペイド機能を持つ『LINE Pay(ラインペイ)』などを展開しているので、スタンプ販売などをビットコインで行う事は用意に想像がつきます。

 

『LINE Financial』はICOも検討

仮想通貨、保険のほかローン事業なども手掛ける予定で準備を進めているらしいです。

LINE(ライン)はアジアの主要国・地域でも金融事業に参入、または拡大する計画で、規制当局に承認などを申請する方針とのこと。

これを受けて、ICOの予定も『検討している』との事ですから、その際には『超暴騰』が予想されますね。

 

LINE(ライン)コインが買える日も近い、でしょう。

 

 

なんとなくこれに似てる気はしますが…

こちらは仮想通貨『LITE COIN』の画像です。

両方とも『L』が特徴的ですので、ごっちゃになりそうですが、ラインコインはきっと緑色をしているでしょう。

 

緑色と言えば、あの『ネタコイン』を思い浮かべてしまいますが…。

 

ペペキャッシュの事は置いておきましょう(笑)

 

『LINE Financial』のセキュリティは大丈夫なのか?

1月26日のコインチェックNEM流出事件を受けて、今社会問題真っ只中での発表となりました。

ユーザーとして気になるのは、セキュリティの問題ではないでしょうか?

 

「メッセージという機密性の高い情報を管理してきたノウハウを生かし、仮想通貨関連事業においてもセキュリティ対策を徹底したい。ブロックチェーン技術の研究開発にも取り組みたい」(広報担当者)とコメント。

 

対話アプリで培った個人認証やセキュリティー技術を生かす考えみたいです。

ベッキー問題といい、たまにLINE(ライン)が流出しているような印象は受けませんか?

しかし、あれらはすべて『人間』が流出させた事です。

LINE(ライン)の会社自体がハッキング等されて流出する、という事は無いと思いますので、コインチェックよりは信頼度が段違いに高いと言えるでしょう。

 

LINE(ライン)の仮想通貨参入まとめ

これで1月に入って、DMMビットコインが開設し、メルカリが仮想通貨事業『メルペイ』の参戦を決定し、LINE(ライン)も参戦する事が明言されました。

2018年はメガベンチャー企業が続々と参入、というのは間違いない『事実』ですね。

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ここしばらく仮想通貨の悪材料が続いていましたが、これは後々に控える『特大上げ材料』となる事は間違いないです。

 

楽天も野村ホールディングス傘下の朝日火災海上保険(東京・千代田)を買収すると発表しています。

今回の『LINE Financial』も、仮想通貨事業に参入すると同時に『金融・保険』の業種にも手を出すことを明言。

 

つまり、楽天も遅かれ早かれ……『仮想通貨事業への参入』は間違いなしかという印象を受けました。

 

メルカリ、LINE(ライン)、楽天が参入するとなれば、この流れに乗り遅れるメガベンチャー企業は存在しません。

今や、携帯電話決済が出来ない会社がないように、IT業界は加速度的な進化が常に求められています。

ライバルがやってるから内はやらない、というような日和見では誰もサービスを利用しなくなることが、火を見るより明らかですからね。

 

Amazonも仮想通貨事業参戦に向けて、水面下で動いていますし、これは期待出来ます。

今から優良な仮想通貨を買い集めましょう。

 

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参入者むけ


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